青山繁晴・千春とメタンハイドレート

 メタンハイドレートは在来型の資源が枯渇するまで商業化困難

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メタンハイドレートmethane hydrate)とは、低温かつ高圧の条件下でメタン分子分子に囲まれた、状の結晶構造をもつ包接水和物固体である[1]。およその比重0.9 g/cm3であり、堆積物に固着して海底に大量に埋蔵されている[2]。メタンは、石油や石炭に比べ燃焼時の二酸化炭素排出量がおよそ半分であるため、地球温暖化対策としても有効な新エネルギー源であるとされる(天然ガスも参照。)が、メタンハイドレートについては現時点では商業化されていない。化石燃料の一種であるため、再生可能エネルギーには含まれない。メタン水和物とも。
 「燃える氷」
「燃える氷」

概要


原理的に実用不可能(2018)

開発は補助金目当て(2019)


メタンハイドレート概要

一般論

タンハイド―レートは低温かつ高圧の条件下でメタンガスが固体化(水和物化)したもの。太平洋側の砂層型と日本海側の表層型に分類され、資源量は多いが回収コストが高いため、在来型の資源が枯渇しエネルギー価格が高騰するまで商業化できない。その時期は早くても数十年後。莫大な予算で開発を続けているのは利権のため。エネルギー収支が1未満で原理的に資源にはなり得ないという説も。


メタンプルーム概要

青山批判

メタンプルーム(英: methane plume)とは、海中をの泡のように浮上するメタンハイドレート。通常、海底から湧き出たメタンガスは直ぐに海水に溶けるが、一定の条件下(低温、高圧)ではハイドレート化して浮上する。近年、地球環境の変動要因として広く世界で研究されているが、資源としては日本の極一部の研究者のみ。メタンプルームは日本では日本海で多く見られ、高さはスカイツリー程の物もあるが、疎らであるため、資源としては一本で数軒の民家が賄える程度。上越沖5年間の調査で発見されたのは40本。


メタンプルーム資源化の検証

青山批判

青山繁晴議員は国会でメタンプルームの優先開発を提案している。その根拠となる湧出量、収益、EPR*の予測値は九州大学が算出しているが、この際に利用した青山千春博士のデータ(プルーム1本あたりのメタン量)に重大な誤りがあることが判明した。そこで、正しい値で再計算すると共に、類似の研究を行っている北見工業大学のデータや独自の計算結果、さらには千春博士の実験結果も加え、プルーム資源化の妥当性を検証する。


青山繁晴・千春主張

青山主張
  • 実用化で「日本は資源大国」メタンハイドレート
  • 日本海のメタンハイドレートは世界を変える
  • アメリカは韓国の野心を使って日本海のメタンハイドレートを手に入れようとしている
  • 政府は太平洋側のメタンハイドレート調査でメタンプルームが存在していると気付いたがデータを事実上無視した可能性がある

青山繁晴・千春批判

青山批判

メタンハイドレートさえあれば日本のエネルギーは大丈夫だというのは幻想ですね。存在している資源の全てが回収できるわけじゃない。これを輸出できてなんていうのは、現実を知らない人だけです。そう言って一般の人を惑わせてはいけないでしょう。資源については間違ったことが平気で流されて、時にはそれが政策にまで影響してしまうということがあるので、関係者には科学的事実を正しく理解し、共有してほしいと思います。


青山繁晴・千春虚言

青山批判

千春博士が世界で初めて発見し借金3億円で自費調査した無尽蔵の天然資源メタンプルーム(命名、特許取得済)。上越沖だけで日本のガス使用量の1年分、採るのは幕を張るだけで回収コストは小さく、EPRは100以上で原子力より高効率、実用化までたった1年。日本は資源の輸出大国になり、消費税は半分、沖縄は中国から自立し、資源争いによる戦争はなくなる。また、掘削不要であるため環境負荷が少なく、逆に地球温暖化を防ぐクリーンなエネルギー。これを妨害しているのは国際石油資本、経産省、東大等の既得権益や中国、韓国それにオールドメディア。